子供の教育費っていくら必要？

「子ども一人にかかる教育費って本当に1,000万円も必要なの？」
「私立に通わせると2,000万円以上かかるって聞いたけど…」

子育てをされているご家庭であれば、誰もが気になるのが「お子さんにかかる教育費」ですよね。進学や将来の選択肢を考えるうえで、教育費の全体像を知っておくことはとても大切です。この記事では、小学校から大学までにかかる教育費をわかりやすく検証していきます。

また、国や自治体による支援制度や、教育費と学習効果を両立する方法についても触れています。ぜひ最後まで読んでいただき、将来の準備の参考にしてください。

小学生の教育費はいくらかかる？

文部科学省が令和５年度に実施した「子供の学習費調査」によると、小学生1人あたりの年間の教育費は以下の通りです。

公立と私立の年間費用比較

【公立小学校】
年間教育費：33万6,265円（前回35万2,566円）
【内訳】
学校教育費：8万1,753円
学校給食費：3万8,405円
学校外活動費：21万6,107円

【私立小学校】
年間教育費：182万8,112円（前回166万6,949円）
【内訳】
学校教育費：105万4,083円
学校給食費：5万3,601円
学校外活動費：72万420円

このように、進学先によって教育費には大きな差が生じます。

最近の傾向：教育費が増える理由とは？

近年、小学生の教育費は年々上昇傾向にあります。背景には、学校外での学習活動の増加があります。たとえば、小学校低学年から塾に通うご家庭も珍しくなく、英会話・プログラミング・習字・ピアノなど多岐にわたる「習い事」への出費が年々増加しているのです。

特に、将来の進学を見据えて早めの準備を始める家庭が増えているため、学校外活動費の割合が高まっています。こうした支出の積み重ねが、6年間で大きな負担となっていくのが実情です。

公立と私立、費用差の決定的な違いは？

教育費における最大の差は、やはり学校教育費です。私立小学校では、授業料のほかに施設維持費、教材費、制服代などがかかり、これらが年間100万円超の支出を生み出しています。これに対して、公立では基本的に授業料が無料のため、教育費は比較的抑えられます。

ただし、私立には私立ならではのメリットもあります。たとえば

• 少人数制で手厚い指導を受けられること
• 最新のICT設備を活用した学習ができること
• 英語・音楽・体育などに特化したカリキュラムがある

こうした教育環境の充実が、私立に通わせる理由となっているご家庭も多くあります。また、学校外活動費は公立・私立を問わず大きな比重を占めるため、塾や家庭教師を利用する頻度や内容次第で、教育費はさらに増えてしまう可能性があります。

参考資料：文部科学省令和５年度子供の学習費調査

中学生の教育費はいくら？【公立と私立の実態比較】

中学生になると、部活動や塾・家庭教師の利用が本格化し、ご家庭にかかる教育費の負担は小学生時代と比べて一段と増えてきます。文部科学省が令和５年度に実施した「子供の学習費調査」の結果をもとに、年間の教育費を比較してみましょう。

年間費用の比較と３年間の合計

【公立中学校】
年間教育費：54万2,475円（前回53万8,799円）
【内訳】
学校教育費：15万747円
学校給食費：3万5,667円
学校外活動費：35万6,061円

【私立中学校】
年間教育費：156万359円（前回143万6,353円）
【内訳】
学校教育費：112万8,061円
学校給食費：9,317円
学校外活動費：42万2,981円

中学生になると一気に教育費が跳ね上がる理由

中学に進学すると、学習内容が高度になることに加え、進学や受験を見据えた準備が始まります。多くのご家庭で塾や家庭教師の導入が検討されるようになり、学校外活動費の割合が急激に増えるのが特徴です。

また、部活動の活動費・遠征費、修学旅行費など学校行事にも費用がかかるようになり、小学生時代よりも教育費全体が大きく膨らむ傾向にあります。

公立と私立、教育費はどれだけ違う？

調査結果によれば、私立中学校の年間教育費は、公立の約2.9倍。最大の違いはやはり「学校教育費」で、私立では授業料や教材費、設備費が高額になるため、全体の費用が大きくなります。

さらに、私立では

• 高度な進学指導体制
• 専門的なカリキュラム（英語・探究学習など）
• ICT環境や施設の充実

といった特色ある教育環境が提供されており、その質に見合ったコストがかかることが一般的です。

一方、私立中学に通っている生徒の多くも塾や家庭教師を併用しており、学校外活動費も私立の方が高くなる傾向があります。つまり、授業料だけでなく、学習支援費全体が公立に比べて大きくなるのが私立中学の特徴です。

公立でも高くなるケースも

ただし、公立中学だからといって安心はできません。塾代や習い事、家庭教師の利用頻度によっては、私立並みの教育費になるケースもあります。特に高校受験を控えた中学３年生になると、模試や塾の月謝以外に夏期講習・冬期講習といった特別講習費用、教材費などが加わり、支出はさらに増えることになります。

参考資料：文部科学省令和５年度子供の学習費調査

高校生にかかる教育費【大学受験期は出費も増加傾向】

高校生になると、学習内容がより専門的になり、大学進学を意識した学習が本格化します。それに伴い、教育費も増加し、公立・私立ともに家庭への負担は大きくなる傾向にあります。

文部科学省が令和５年度に実施した「子供の学習費調査」では、高校生１人あたりの年間教育費は以下の通りです。

公立と私立での教育費の違い

【公立高等学校(全日制)】
年間教育費：59万7,752円（前回51万2,971円）
【内訳】
学校教育費：35万1,452円
学校外活動費：24万6,300円

【私立高等学校(全日制)】
年間教育費：103万283円（前回105万4,444円）
【内訳】
学校教育費：76万6,490円
学校外活動費：26万3,793円

高校生の教育費は、何にお金がかかる？

高校生になると、次のような費用が加わるため、小中学生の頃と比べて教育費が一段と高くなります。

• 部活動やクラブ活動の費用（ユニフォーム・遠征費・備品など）
• 修学旅行や校外学習などの行事にかかる費用。
• 受験対策としての塾・予備校の講習料、家庭教師の指導料
• 模擬試験や検定受験料（英検・数検など）

特に高校２年生後半から高校3年生にかけては、進学塾や映像講座、夏期講習などの費用が集中し、年間教育費が急増するケースも多く見られます。そういう意味では高校は教育費がかさむ時期と言えます。

公立と私立の教育費、差はどれくらい？

私立高校は公立の約1.7倍の費用がかかりますが、特進コースやICT環境の整備、国際教育の充実など、内容の違いも大きな要因です。 ただし、学校外活動費については公私差が少ないのが特徴です。

参考資料：文部科学省令和５年度子供の学習費調査

大学進学で必要な教育費

大学進学にかかる費用は、小学校、中学校、高校と同様に、国立、公立、私立のいずれに進学するかで大きく異なります。文部科学省のデータを基に、大学進学に必要な教育費を詳しく見ていきましょう。

大学初年度納付金（授業料＋入学料＋施設費）

学部によって大きく異なる費用

私立大学では、学部によって初年度納付金が大きく異なります。文系学部は約119万円、理系学部は約153万円、医歯系学部では約482万円と、高額になる傾向があります。国立大学の場合でも、一部の学部では施設費や実習費として追加費用が必要になることがあります。

学費以外にかかる生活費も無視できない

大学進学時には、学費だけでなく生活費も大きな出費となります。特に、親元を離れて一人暮らしをする場合は以下のような費用が発生します。

• 家賃（敷金・礼金含む）
• 食費（自炊・外食）
• 光熱費・水道代・ガス料金
• 通信費・生活雑貨など

 下宿生活では毎月10万円以上かかるケースも珍しくなく、年間では100万円を超える生活費が必要になることもあります。

自宅通学でも交通費がかかる

一方、自宅から大学へ通う場合は家賃や生活費は抑えられますが、交通費の負担は見落とせません。大学までの通学距離が長い、または複数の交通機関を利用する場合には、年間数万円〜十数万円の通学費が必要になるため、交通費もばかになりません。

参考資料：令和５年度　私立大学入学者に係る初年度学生納付金等 平均額（定員１人当たり）の調査結果について

教育費の負担を軽くするための支援制度とは？

お子さんが大学を卒業するまでにかかる教育費は非常に高額であり、多くの家庭にとって大きな負担となります。しかし、国や地方自治体では、経済的な負担を軽減するための教育補助金制度を提供しています。ここでは、その代表的な制度について詳しくご紹介します。

小学生・中学生を支援する「就学援助制度」

文部科学省は「経済的理由によって、就学困難と認められる学齢児童生徒の保護者に対しては、市町村は、必要な援助を与えなければならない」としています。この制度は、経済的な理由で教育費の負担が難しい家庭を支援するものです。

文部科学省HPより

「高等学校等就学支援金制度（授業料支援）」

高校の授業料が家計の大きな負担にならないよう、国では「高等学校等就学支援金制度」を設けています。世帯の収入に応じて、授業料の支援が受けられる制度です。

申請は在学する高校を通じて行います。申請時には、所得証明書などの必要書類を提出する必要があります。

「高校生等奨学給付金制度（授業料以外の費用を支援）」

授業料が無償であっても、制服代・教材費・通学費・修学旅行費など、授業料以外にかかる費用は多くのご家庭にとって大きな負担です。
このような教育費の格差を少しでも減らすため、文部科学省では「高校生等奨学給付金制度」を実施しています。

参考リンク
高等学校等就学支援金制度｜文部科学省
高校生等奨学給付金制度｜文部科

大学・短大・専門学校への進学を支える「高等教育の修学支援新制度」

「経済的理由で大学進学をあきらめてほしくない」——そんな思いから、国が導入したのが高等教育の修学支援新制度です。授業料・入学金の減免に加え、給付型奨学金も支給される制度で、進学希望者にとって非常に心強い支援となります。

参考リンク
高等教育の修学支援新制度｜文部科学省

家計への不安があっても、学びのチャンスは広がっています

教育費に不安を感じていても、各種制度を活用すれば、進学や学びをあきらめる必要はありません。制度によって対象・金額・条件は異なりますが、どれも「すべての子どもが安心して学べる環境を整える」ことを目的としています。

「うちも対象かもしれない」と感じたら、まずは自治体や学校に相談してみましょう。

家庭教師のえーるがお役に立てること

「公立（国立）に進学してほしいけれど、なるべく教育費は抑えたい」
「塾や通信教育にお金をかけたのに、思ったような成果が出なかった…」

そんなお悩みを、これまで本当にたくさんのお母さまからお聞きしてきました。

家庭教師のえーるは、ただ勉強を教えるだけの存在ではありません。限られたご予算の中で、しっかりと成果を出す学習サポートをご提案し、お子さまの“分かる喜び”と“やる気”を引き出すことに力を入れています。

成果と予算のバランスを考えた学習アプローチ

えーるでは、まずご家庭の教育予算を丁寧にヒアリングし、その中で最大限の効果が出せる方法をご提案します。

私たちが最も重視しているのは、「学校の授業をきちんと理解できるようにすること」。実際、塾に通っていても成果が出ないお子さまの多くは、基礎的な部分でつまずいたまま先へ進んでしまい、授業の内容が頭に入らなくなっているのです。

その状態で塾や通信教育を続けても、学習効果は薄く、費用ばかりがかさんでしまうでしょう。

さらに、結果が出ないことでお子さまの自信ややる気まで失われてしまうことがあります。
だからこそ、えーるでは「基礎からの見直し」を第一に考えお子さんのやる気を育てます。

えーるの家庭教師ができること

えーるの家庭教師は、お子さまに予習・復習のやり方を一から丁寧に指導し、学校の授業が理解できる状態へ導きます。これにより、授業内容がしっかり定着し、テストの点数アップにつながります。

特に、以下のようなお悩みをお持ちのご家庭には、えーるの指導がピッタリです。

• 「塾に通っているけど、効果が実感できない」
• 「自宅での勉強習慣が身についていない」
• 「効率よく学ぶ方法がわからない」

保護者の声：えーるの家庭教師を選んで良かった理由

実際にえーるをご利用いただいたご家庭からは、次のようなお声をいただいています。

「塾と同じくらいの費用で、明らかに成績が上がったので感動しました」
「子どもが自分から机に向かうようになって、テストが楽しみだと言うようになりました」

こうした前向きな変化は、私たちスタッフにとって何よりの喜びです。お子さまの成績アップだけでなく、「勉強が少し楽しくなってきた」「自分にもできるかもしれない」そんな前向きな気持ちの芽生えを大切にすることが、えーるの家庭教師の使命だと考えています。

教育費を必要以上にかけず、着実に成果を出したいと願うご家庭にとって、えーるは最適な選択肢になります。
まずは無料体験で、お子さまに合った“勉強のやり方”を見つけてみませんか？「成績アップのきっかけ作り」を、ぜひ私たちにお手伝いさせてください。